機構について
【1】グローバル教育研究推進機構の目的
大学の資源を活用しつつ、国内外の連携機関との関係を強化し、グローバル教育研究を推進することです。
- グローバル教育の効果等を検証し、教育の質の向上に向けた取組みを推進すること。
- グローバルな教育研究プロジェクトを推進し、優秀な人材を世界に輩出すること。
- 学生に対して、多様な留学の機会を提供すること。
- 国内外の連携機関とのネットワークを強化すること。
【2】機構設置の経緯
| 2012（H24）年度 |
文部科学省「経済社会の発展を牽引するグローバル人材育成推進事業」に採択されました。 同年、特定事業組織「グローバル人材育成推進室」を設置し、本学グローバル人材育成推進事業が目指す3大改革（※）に着手しました。 |
|---|---|
| 2013（H25）年度 | 「海外派遣キャリア演習（通称：海外探検隊）」「大学院博士前期課程授業の英語化」を開始しました。 |
| 2014（H26）年度 | 海洋科学部（現 海洋生命科学部及び海洋資源環境学部の前身）にTOEIC 600点の4年次進級要件を導入し、1年次生から適用しました。 |
| 2017（H29）年度 | 事務組織の一部を改編し、国際交流業務を集約して一元的に管理するとともにグローバル人材育成推進室を所管する「国際・教学支援課」を設置しました。 |
| 2018（H30）年度 | 特定事業組織「グローバル人材育成推進室」を廃止し、学内共同利用施設「グローバル教育研究推進機構」を設置しました。 |
| 2021（R03）年度 | 海洋工学部に、CEFR B1レベルの4年次進級要件を導入し、1年次生から適用しました。 |
（※）グローバル人材育成推進事業が目指す3大改革
- TOEICスコア600点の学部4年次への進級要件化
- 学部3年次での海外派遣型キャリア演習の新設
- 大学院前期課程授業の完全英語化
【3】東京海洋大学の考える「グローバル人材像」とは
海洋の持続的利用や開発を巡る諸課題は世界規模の課題であり、グローバルな教育・研究ネットワークの下でそれらの課題解決に貢献できる人材が求められています。その人材とは、解決すべき課題をグローバルな視野で認識し、自ら解決に向けたプランを立案し、そのプランを戦略的思考のもとに実現する人材であり、論理的思考力、高度な英語力、交渉力に加え、文化や専門分野を異にする人とも円滑なコミュニケーションを取りながら、チームで課題に取り組む能力が必要とされるでしょう。特に大切なのは、これから大きな成長が期待されるアジア諸国の社会習慣や特性等を熟知し、互いの利害を調整しながら相互に利益を生む互恵関係を構築できる人材を育成することと考えています。